ネット上に不適切な記事を掲載しておられるアヤトさんへのお願い(警告)

代表理事 松本徹三 8月9日付の「ケイ父」と名乗る方のネット上の不適切な記事「ギフテッドに擦り寄るIQビジネスにご用心」については、11月26日付の「お知らせ」で、「記事の取り消し」または「本名でのオープンなディスカッション」をお願いしていますが、本日現在未だご対応は頂けておりません。 今回は、「アヤト・バイダン」と名乗る方の「胡散臭さの極みww 高IQ者認定支援機構に潜入してみるww」という10月24日の記事に関しても、同様のお願いをさせて頂きます。(今回は、当機構を明確に名指ししておられるので、「警告」という言葉も使わせて頂きました。) もし飲食店の前に誰かが「この店は胡散臭い」という立看板を出せば、この人は当然「名誉毀損」「営業妨害」の罪に問われるでしょう。アヤト・バイダンさんのこの記事は、これとほぼ同様の行為です。記事の内容は皆無で、一方的な想像に基づくものにすぎませんが、それ故に「根拠のない誹謗中傷」に当たります。財団の事業の遂行に対する阻害要因となるだけでなく、代表理事の私自身や財団の理事や評議員の皆様の名誉も「胡散臭い」という言葉

当機構の業務に対して「誹謗中傷」に類するブログ記事をネット上で公開している「ケイ父」様に対する提案

代表理事 松本徹三 現在「高IQ者認定」というキーワードでネット検索すると、「ケイ父」というペンネームの方の「ギフテッドにすり寄るIQテストビジネス 1/3」と題するブログ記事が嫌でも目に飛び込んできます。この方は真面目な方のようで、それなりの危機感に基づいてこの記事を書いておられると思うのですが、残念ながら「高知能とは何か?」「如何にしてそれを計測するのか?」という基本的な問題についての見識は、必ずしも十分であるとは言えないように思われます。 色々な方が色々な思い入れでネット上に色々なご意見を開陳されるのは自由でありますが、それが誰かに「実害」を与えるようであると、これは厳密に言えば犯罪行為になります。 具体的に申し上げると、当該ブログ記事の中で、当機構に関して、正当な事由なく「胡散臭い」などの表現を使った批判が開陳されている事を、我々は看過出来ません。中にはこれによって当機構の行なっているテストを受検することを逡巡される方もおられるかもしれず、そうなると、そういう方々には「機会の逸失」という損害が生じますし、当機構にも経済的な損失が生じるから

ネット上に掲示されている当機構に対するご批判に対する代表理事・松本徹三からの回答

ネット上に「ケイ父」というハンドルネームでブログ記事を書いておられる方が、CAMSは似非科学であると断じ、その上で当機構の姿勢を批判しておられますので、そのことについて、この場を借りてご回答させて頂きます。 1. この方のブログ記事のうち「妥当なIQの認定には『標準化』がなければならず、その為には膨大な数のサンプルをベースとした長年にわたる検証が必要である」という一般論の部分については全くその通りであり、我々には全く何の異論もありません。問題は「まさにそれ故に、現時点では、高域(ハイレンジ)IQを、偏差値方式に基づいて正確に測定する方法はない」という厳しい現実です。この方もご指摘されているように、現時点で日本国外に存在する幾つかの「ハイレンジIQテスト」も、「同好の士」が一つのルールの上で競い合うという種類のものしかありません。学術的にも、膨大なサンプル量を必要とすることから、今後何十年もの時間をかけても、完全に科学的な「標準化された偏差値方式による高域IQ」を測定することは不可能かもしれません。 2. しかし、ここでこのブログの筆者や同様の疑念

日本のサイバーセキュリティーの第一人者である鎌田敬介氏からも激励を頂きました

私はこれまでに、サイバーセキュリティの分野に国内外で17年間、主に金融業界を中心に関わっていますが、サイバーセキュリティの技術を担う人材は世界中で不足していると痛感しています。(海外の求人サイトを見ても膨大な数の人材募集が出ています。)その仕事に求められる能力は多様なITの知識、コンピュータを操る能力、閃き、忍耐力など様々ですが、通常の社会生活に溶け込みにくい人材が多く活躍しており、同様の性質を持つであろう高IQ者が活躍できる「これからの分野」だと思います。 近々、私自身も日本のサイバーセキュリティ向上のため世の中に埋もれている人材を発掘し、横の繋がりを作っていく新たな取り組みを始めようとしているところなので、その中で高IQ者認定支援機構と深く連携し、人材の発掘や活躍の場の提供を進めて参りたいと考えています。 鎌田 敬介 鎌田敬介氏は、金融庁と深い関係を持っておられますが、この面で世界での最先進国であるエストニアのサイバー防衛責任者からも深く信頼されており、近々日本のサイバーセキュリティー能力向上の為に、更なる重要な一歩を踏み出される予定です。著